少子高齢化が進む現在、日本では将来的に数多くの分野で人手が足りなくなると言われています。特に医療・福祉の分野はその傾向が顕著です。ここでは、医療・福祉業界の人材数に関する未来と、その問題を解決するための方法を考えていきます。
2030年、医療・福祉業界は深刻な人手不足に
少子高齢化は、多くの業界に「人手不足」という問題をもたらしました。
特に医療・福祉業界はその傾向が顕著です。
新型コロナウイルス（COVID-19）や震災などで医療・福祉業界の人手不足が問題になりましたが、2030年にはこの傾向がより加速すると考えられています。
2030年の労働市場を推計したところ、医療・福祉業界では実に187万人もの人材が不足するという統計結果が出ました。
医療・福祉業界の人手不足は、ほかの業界に比べてももっとも深刻です。
2030年に人手が足りなくなる業界の第1位が「医療・福祉業界」ですが、これは2位の「卸売・小売業界」を大きく引き離しています。2位の卸売・小売業界は、たしかに人材が不足するものの、その不足人数は60万人程度であり、医療・福祉業界のわずか3分の1以下にとどまっています。
「将来的に180万人近くの人材が不足する」というこの状況を国も憂慮していて、解決策をいくつも講じています。ただ、国の取り組みと合わせて、クリニックごとでもこの人手不足に対応するための方法を考えていかなければなりません。
出典：
パーソル総合研究所「労働市場の未来推計2030」
https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/spe/roudou2030/
クリニックごとにできること～自院のスタッフを確保するために
ここからは、クリニックごとにできる対策について見ていきましょう。
1.待遇面の改善
2.DXを考える
3.人材の教育を行う
1つずつ解説していきます。
1.待遇面の改善
自院のスタッフを確保するためのもっとも手っ取り早い方法は、「待遇面を良くする」というものです。ほかのクリニックと比べて待遇が良ければ、「働きたい！」と考える人は多く出てきます。
待遇面の改善を考えるうえで、まず目を向けるべきはやはり「賃金」でしょう。看護師の平均時給はおおよそ2,500円くらいですから、これより上の金額を設定するのがよいでしょう。
また、賃金面での見直しが難しくても、「土日祝日休み」「オンコールなし」「夜勤なし」などを謳えるようであれば有利です。
2.DXを考える
「DX」は「デジタルトランスフォーメーション」を略した言葉です。「デジタル技術を使った革新」ともいわれるものであり、クリニックでは特に電子カルテの導入などを意味します。
DXを進めれば、今まで人力で処理していたところを、機械に任せることができます。またこの方法の場合、ヒューマンエラーが起きにくくなるのもメリットです。
ただDXを進めようとする場合、初期投資にはお金がかかります。また、すでに雇っているスタッフがこれを使いこなせるようになるまでに時間はかかるということも、頭においておかねばなりません。
3.人材の教育を行う
今現在抱えているスタッフの出来ることを増やせば、「このスキルを持った人を雇わなければならないが、応募者がいない」という状況に悩まされることが少なくなります。そのため、現在すでに雇っているスタッフに対して、クリニックの運営に必要なスキルや資格の取得をクリニック側がバックアップするようにするとよいでしょう。また、その際には、「この資格・スキルをとれば、仕事上でどのように有利になるのか（例：出世する、資格手当がつく、合格金が出るなど）」も合わせて提示するとよりやる気をかきたてることができます。
このようなスキル・資格取得のためのバックアップは、クリニック側の人材不足解消に役立つだけでなく、スタッフ一人ひとりの仕事のモチベーションアップにもつながります。
なお、「人材不足でクリニックが上手く回らない！」という場合は、私たちメディカルコンサルティングにご相談ください。弊社では人材募集のためのご相談に対応いたしております。
